女性が働く上で一番大事にしている事とは?【女性にとって働きやすい企業】


2014年5月30日、株式会社三菱総合研究所が設置するプラチナ社会研究会が、「女性の働き方に関するアンケート」を発表しました。

対象は20歳から59歳までの全国の働く女性2061名で、2013年12月3日~24日にかけて、インターネットで調査を行いました。

この調査結果に基づいて、女性が働く上で一番大事にしている事は何かを考えるとともに、日経WOMANが断続的に行っている「企業の女性活用度調査」を参考に、女性が幸せに働ける職場についても、考察したいと思います。

「女性の働き方に関するアンケート」に見る、女性が目指すライフスタイルとは

調査で、女性の理想のライフスタイルについて質問したところ、「仕事とそれ以外の生活の両方に、同じように力を入れる」と、「仕事もそれ以外の生活も、ほどほどのバランスでのんびりやる」という回答が、合わせて約76%を占めました。

中でも20代の女性や、民間企業の正社員と公務員、管理職に、この傾向が強かったと言います。

ですが、実際に女性が社会で働き続けようとすると、特に既婚女性は男性とは違う悩みを抱えることになります。

それは「家事をしなければならない」「育児をしなければならない」「介護をしなければならない」という現実です。

また、職場に復帰が叶ったとしても、育児や介護を行う女性が、独身時代と同じように働くのは現実的ではなく、その分、「仕事に関するスキルや意識が不足する」といった課題を抱えるひとも少なくないようです。

そのため、女性が働きやすい職場環境については後述しますが、それ以前に行政に対し、「放課後児童クラブ等の充実」「女性井の活躍促進や両立支援に取り組む企業に対する支援」「待機児童の解消」「女性の就労や働き方に中立的な税制・社会保障制度の検討」などを求める女性が多いようです。

「企業の女性活用度調査」にみる、女性が働き続けやすい職場とは


1988年に創刊された日経WOMANでは、「女性がやりがいをもって働ける会社か」「心身ともに健康で働き続けられる会社か」という二つの軸に、「管理職登用制度」「ワークライフバランス度」「女性活用度」「男女均等度」という4つの評価指標と測定項目で、働きやすい職場をランキングしています。

参考までに2012年度の女性が活躍する会社BEST10を見てみると、第1位が日本IBM、第2位がP&G、第3位が第一生命保険、第4位が日本生命保険、第5位が高島屋、第6位がパソナグループ、第7位が大和証券グループ、第8位がソニー、第9位がパナソニック、第10位が野村証券となっています。

こうした調査結果を分析したアナリストは、女性が活躍する企業とは、女性を優遇しているのではなく、性差に関わらない人事評価システムが構築されている企業だと分析しています。

適切に評価されるシステムがあれば、社員のモチベーションも自ずとアップしますし、そうした企業は産休や育休の制度が充実しており、一時的に業務量を減らしたとしても、その後はキャリアアップを目指せる環境ができています。

こうした働きやすさを指標に、就職先を探すというのも一つの選択肢です。

女性が働く上で重視しているポイント

2014年6月、女性の正社員求人情報サイト「[en]ウィメンズワーク」が、サイト利用者697名を対象に、「職場の雰囲気」をテーマにアンケートを行った結果によると、転職の際に職場の雰囲気を重視して仕事選びをする女性が、何と90%に及ぶことがわかりました。

女性の転職理由の第1位が「人間関係」であることを考えると、当然の帰結ではありますが、では、職場の雰囲気の良さをどこで実感しているのか、気になるところです。

調査結果をみてみると、「挨拶がきちんと交わされている」が88%、「互いに助け合っている」が82%、「残業をよしとしない」が45%と続いています。

誰もが持つ短所を、お互いの長所で補い合おうという雰囲気がある職場であれば、妊娠や出産、介護など、女性が避けて多れないライフイベントと、仕事の両立がしやすいと考えるのでしょう。

もし転職を考えているなら

少子高齢化が深刻ないまの日本では、今後ますます女性の社会進出が不可欠になり、専業主婦として暮らすのが難しい時代になることが予測されます。

子どもを育てるにも、親の介護をするにも、自分の老後を考えても、今後貯蓄をしていくには、女性が働き続けるのは良いことです。

だからこそ、転職を考えているなら、女性が長く働ける職場を見つけることが肝要です。

女性向けの求人サイトや、転職エージェントをフル活用するのはもちろん、こうした調査結果なども参考にしながら、自分の希望に合う職場を探すと、満足度の高い転職が実現できるはずです。

求人票をみるときには、産休・育休・介護休暇制度があるかどうかはもちろん、時短勤務やこうした制度の利用者実績などを調べるためにも、しっかりとした企業研究を行って、応募することをおすすめします。

また、現在はさまざまな制度がなくても、人事部に掛け合って制度を設けてもらうこともできます。

ワークライフバランスのとれた働き方を、ぜひ実現してください。

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